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2019.11.30

水害被害を避ける「土地選び」のコツ 地名に入っていると危ない字は?

(画像=thanatphoto/Shutterstock.com)
(画像=thanatphoto/Shutterstock.com)
2019年は、台風21号の影響などにより水害被害が注目された1年でした。土地選びで水害を避けるには、どのような視点が必要なのでしょうか。今回は、地名やハザードマップなどを活用して水害被害を避けるための具体的なポイントを詳しく解説します。

水害被害のリスクを下げるには?

2019年は、台風21号をはじめとした記録的豪雨によって千葉や福島など各地で水害被害が相次ぎました。メディアを通じて水害被害の深刻さに恐怖を覚えた人も多いのではないでしょうか。水害被害は、地震とは違ってある程度事前に予測することが可能です。不動産の購入を考えているなら水害被害について事前に十分調査し購入の意思決定をするようにしましょう。

水害被害を予測するうえで手がかりとなるのが地名とハザードマップです。続いては、地名とハザードマップの確認の仕方を解説していきます。

水害被害の危険性がある地名とは?

地名には、私たちの先祖が後世に伝えたいメッセージが含まれていることがあります。地名に託されたメッセージを知ることで、水害被害を避けられるかもしれません。国土交通省は、川や湿地など水に関連した地名の地域だと、水害被害に遭う可能性があると指摘しています。国土交通省が一例として公表している地名には、下記のようなものがあります。

・湿地や氾濫原
阿久津・芥川・阿蘇・麻生・宇喜多・浮間・小田・織田・加茂・鴨川・検見川・花見・宿河原・宿毛・曽根・大曾根・都留・鶴川・仁多・仁井田・怒田・沼田・札・布田・牟田・無田・和田・十和田

・水がたまりやすい場所
溜池・池尻・河内・川内・大久保・荻窪・池袋・袋田

・川の合流地点
落合・相川・枝川・江田

ただ近年は市町村の合併や土地の区画整理によって新しい地名がつけられ、古い地名がわからなくなっている地域も多々あります。そんなときは、駅名を手がかりにしましょう。なぜなら地名として記録に残らなくなり人々の記憶からも消えてしまったりしていても駅名には過去の地名が残っていることがあるからです。

また新興住宅地などで「光」「希望」など明らかにポジティブな言葉が地名に入っている場合も過去の地名を調べてみましょう。平仮名の地名や、「が丘」「台」などの後からつけられた地名にも注意が必要です。さらに龍や蛇、亀といった漢字は、古くから土砂崩れなど水に関連した災害を表す言葉として使われてきた歴史があり場合によっては水害被害を知る手がかりとなります。

他に滝や津など水を直接的に表現する地名である場合も一度過去の災害情報について調べてみたほうが無難でしょう。

ハザードマップをチェックして水害被害を避ける

自治体が公表するハザードマップも水害被害を避けるうえで重要な判断材料となります。例えば東京都港区の洪水ハザードマップでは、下水道や河川の排水能力を上回る激しい雨が降った場合、浸水が発生する地域が水の深さ別に色分けされているのが特徴です。国土交通省のハザードマップポータルサイトも参考になります。

ハザードマップポータルサイトでは、洪水や土砂災害、津波などさまざまな災害リスクについて調べることができますが、ひとくちに水害といってもその種類はさまざまです。河川の氾濫による洪水、下水道などの排水能力を超えてしまうことによる内水、台風などの影響で海水が堤防を超える高潮、津波などさまざまな水害リスクを理解し備えておく必要があります。

国土交通省のハザードマップポータルサイトでは、地点を指定すれば洪水によって想定される浸水深やため池決壊による危険性、津波リスク、地形からわかる災害リスクといった情報をまとめて確認することが可能です。不動産を購入するなら自治体のハザードマップや国道交通省のハザードマップポータルサイトの情報は必ず確認し災害リスクを考慮したうえで購入の意思決定をすることが大切といえます。

不動産投資をする以上、災害リスクをゼロにすることはできません。しかし事前に十分な下調べをすることで災害リスクを限りなくゼロに近づけることはできます。自分自身でしっかり情報収集するとともに、時には信頼できる専門家のアドバイスを受けながら判断していくことが大切です。

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