2017～2018年にかけての一時期の大ブームという様相ではなくなりつつありますが、ビットコインをはじめとする仮想通貨への注目度は依然として高いものがあります。一時的なブームを経て投資対象、次世代の決済手段としての市民権を獲得した感もあるため、今まで無縁だったという人であっても今後は利用する場面も増えていく可能性はあるでしょう。
今回はこれまで仮想通貨やブロックチェーンといった世界とはまったく無縁だったという人のために今知っておくべき知識や今さら聞けない知識を解説します。当記事で解説する基本を押さえておけば、仮想通貨（暗号資産）とそれを支える重要な技術であるブロックチェーンの概要を把握し、ニュース報道などへの理解度がグッと高まるでしょう。
仮想通貨とブロックチェーンについての基礎知識
仮想通貨とは文字通り紙幣やコインといった現物の貨幣を伴わない通貨です。そもそも通貨とは手に取ることができる貨幣のことを意味しています。しかしネット上の決済など現実の貨幣を使用しないキャッシュレス取引が増加する中、ネット上の決済に特化した通貨の重要性が高まりました。すでに電子マネーやクレジットカードなどキャッシュレス決済の手段はあります。
しかしそれらはすべて法定通貨といって円やドルといった既存の通貨で決済することがベースになっているため、仮想通貨とは概念が異なります。一方、仮想通貨は法定通貨のように国家が発行するものではありません。そのため国家による価値の担保はありませんが、決済手段としてとても優れている点が注目されビットコインなど仮想通貨での決済が一部に広がりを見せました。
2017～2018年にビットコインが高騰した時期がありましたが、これは仮想通貨による決済市場が今後さらに成長することを材料視した投資家からの買いが殺到したからです。この仮想通貨はブロックチェーンという世界規模のネットワーク上に存在しています。ブロックチェーンには中央集権的なサーバーが存在せず有志による分散型ネットワークとして誕生しました。
現在はこのブロックチェーンに参加して仮想通貨の取引記録に協力することで報酬が得られるマイニングという方法があるため、多くの企業や団体などが商業的な目的でブロックチェーンに参加しています。
仮想通貨が「通貨」となりうる理由
仮想通貨が通貨としての価値を持っている理由は、その仮想通貨を商取引の対価として受け取る人がいるからです。ビットコインやイーサリアムといった仮想通貨はとりわけ人気が高く、すでに多くの決済に利用されています。通貨である以上、偽造や不正などのリスクを解消する必要がありますが、それを解消しているのがブロックチェーンです。
ブロックチェーンでは偽造や二重払いといった不正が極めて困難であり、その一方で決済スピードが速くコストが安いことから国際間決済などで強みを発揮しています。
ビットコインと「それ以外の仮想通貨」
仮想通貨には主要なものだけでもビットコインをはじめイーサリアムやリップル、ネムなど多くの銘柄があります。2019年現在も仮想通貨は増え続けており、なかにはほとんど取引されていないような無名な銘柄も少なくありません。ビットコイン以外の仮想通貨はアルトコインと呼ばれており絶大な信用があるビットコインとは別物として扱われています。
今後もビットコインとアルトコインという図式は続く傾向です。しかしアルトコインの中からも有力な仮想通貨が登場しておりイーサリアムやリップルなどが決済通貨として普及しつつあります。
仮想通貨とブロックチェーンのこれから
仮想通貨は2017年後半にビットコインが急騰したあと、2018年には暴落しています。さらにアルトコインの乱立による価値の希薄化などブームと呼べるような状況ではなくなっていることも実情です。しかし今後仮想通貨がなくなることは考えにくく有力な銘柄が決済通貨として生き残っていく可能性が高いでしょう。加えて仮想通貨を支えているブロックチェーンの技術にも熱い視線が注がれています。
通貨としての安全性を確保できるほど優れた仕組みであるため、改ざんが許されないようなサービスに応用される動きがあります。代表的なものとしては不動産の登記簿や選挙など、いずれも改ざんや不正が許されない社会サービスです。すでに海外では実用化されている事例があり国内においても2018年8月には茨城県つくば市で「マイナンバーカードとブロックチェーンを選挙に活用できるか」といった実験も行われています。
当記事では現段階で知っておくべき仮想通貨とブロックチェーンについての概要を解説しました。今後さまざまな展開が考えられるため、新しい情報に触れる際にこの情報を基礎として押さえておきましょう。
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