2020年度は、コロナ禍の影響で旅行やレジャーに関する事業を営む企業の多くが赤字を計上しています。国内屈指のレジャースポット東京ディズニーランドも例外ではありません。しかし東京ディズニーランドが他のレジャースポットと異なる点が一つありました。それは「客単価」です。
新型コロナウイルス感染症による影響は甚大
東京ディズニーランドを運営する株式会社オリエンタルランドは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響を大きく受けた企業の一つです。同社の2021年3月期の売上高は約1,705億8,100万円で純利益は、約－541億9,000万円でした。2020年3月期の売上高は、約4,644億5,000万円、純利益が約622億1,700万円だったことを考えるとコロナの影響の大きさが分かります。
苦境の中で同社は、少しでも赤字を抑えようと客単価向上に向けた取り組みをスタートし見事成功を収めました。
大赤字、でも客単価は最高を記録。その理由とは
同社の客単価（※）は、上場した1996年度から1万円前後で推移していました。2019年までは、多い年でも1万2,000円未満であったのに対し2020年の客単価は約1万4,000円となっています。なぜ一人あたりの売り上げを2,000円も増加させることができたのでしょうか。
※客単価とは、飲食販売収入や商品販売収入、チケット収入を合わせた金額
アルコールの解禁
東京ディズニーランドは、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置などの影響を受けて営業時間をたびたび変更し対応してきました。営業時間の短縮によって飲食単価が低下するかと思いきや2020年度における一人あたりの飲食単価は2,982円と上場後最高です。（2021年時点）これは、園内でのアルコール類解禁によるものと推測できます。
東京ディズニーランドでは、2020年10月から一時的にビール、ワインを提供していました。
チケット価格変動制の導入
客単価向上の要因には、チケット価格が入園時間で変動する「チケット価格変動制」を導入したことも挙げられます。2021年3月20日から入園時間を3段階に区切り、チケット価格を最大で500円の値上げとなる大人一人あたり7,300～8,700円（税込み）としました。
お土産を後から買えるオンライン購入サービスをスタート
営業時間短縮に伴う園内滞在時間の減少をカバーする「オンライン購入サービス」をスタートしています。これは、入園した日の23時45分までならアプリからグッズを購入できるサービスです。購入品は、配送されるため、同サービスを活用することでお土産を持ち歩くことなくアトラクションを楽しめるようになりました。
「後からでもグッズが買える」システムの導入で一人あたりの商品購入単価が向上したと考えられます。
時代の変化とニーズの変化をくみ取り柔軟に対応する重要性
世界中を混乱させた新型コロナウイルス感染症によって企業や事業は、形を変えざるを得ない状況に陥りました。東京ディズニーランドのような国内最大手のレジャー施設も例外ではありません。どのような状況下でも売り上げを向上させていくためには、状況に応じた施策を考えて実行していく必要があります。
大赤字からのV字回復なるのか、コロナ禍でも客単価を向上させた東京ディズニーランドの今後に要注目です。
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